Googleビジネスプロフィール。皆さんの御店では活用していますか。
中華料理屋、居酒屋、イタリアンレストラン、カフェ・喫茶、洋菓子店、和菓子店、フランス料理店、総菜屋、食料品小売店(特定食料品専門店含む)の皆さんは、まだ未活用の場合、ぜひ活用してほしいと思うのです。
また食品メーカー等で工場直営の売店がある事業者さんもぜひ、活用しましょう。
理由は、集客や販促策に「費用を掛けずに」活用できるからです。具体的には「MEO」という取組で、Map Engine Optimizationの略となります。日本語では「地図エンジン最適化」と訳して良いかと。
目次
1飲食店等の食料品事業者の地図エンジン最適化(MEO)とは
2飲食店等の食料品事業者の地図エンジン最適化(MEO)の事例
3飲食店等の食料品事業者をGoogle Mapで上位表示させるためには
4Googleビジネスプロフィール設定で「わかりやすい」おススメの書籍
5飲食店等の食料品事業者のGoogleビジネスプロフィールの集客活用のコツ
6飲食店等の食料品事業者のGoogleビジネスプロフィールの集客活用のコツ
7飲食店等の食料品事業者のMEO対策の売上効果の計算方法
それでは順に説明していきます。
1飲食店等の食料品事業者の地図エンジン最適化(MEO)とは
「MEO」とは、Map Engine Optimizationの略となります。日本語では「地図エンジン最適化」と訳します。Google Mapで自店を上位表示させることです。例えば、皆さんがランチをお友達と考えたとしましょう。「今日、お昼何を食べに行く?」って時に、Google
ここで、目についた御店は、消費者心理として気になるもので、概ね検討候補にあがるものですよね。この心理を集客に活かすために、飲食店等の対消費者向け事業者(お店)は、MEOに取組んで、出来る限り上位に表示されるよう頑張ってほしいのです。
2飲食店等の食料品事業者の地図エンジン最適化(MEO)の事例
私の支援先の食品事業者(中華料理屋、居酒屋、イタリアンレストラン、カフェ・喫茶、洋菓子店、和菓子店、フランス料理店、総菜屋、食料品小売店(特定食料品専門店含む)、工場直営売店等)の多くも、事業規模が小さいほど、インターネットやwebの取組が苦手な方が多いです。それでも、頑張れば出来ることで、順次成果に繋がっています。少々、事例を紹介しますので、ぜひ御覧ください。
なお、Googleキーワードプランナー等で飲食店や洋菓子店、居酒屋等の検索量を調べると、間接的なキーワードとして「近くの 居酒屋」「近くの ケーキ屋」「和菓子店 近くの」といった具合に「近くの」という言葉と検索が多いことに気付きます。つまり、消費者にとって「近さ=近接性」は最大の価値の1つであると言えます。そういった意味でMEO対策は、食事業者が避けては通れない取組だと言えます。
・レストランの事例
ノートパソコンで検索しました。最近、最新情報の更新をサボっているようですが(取組が不充分でも)、量販店のファミリーレストランを抜き去り、地域検索で1位に表示されています。
・イタリア料理屋の事例
ノートパソコンで検索しました。最近、最新情報の更新をサボっているようですが(取組が不充分でも)、競合がひしめく中で、地域検索で3位に表示されています。
・ケーキ屋の事例
スマートフォーンで検索しました。秋田県潟上市では、まだまだMEO対策を始めていない事業者も多く、取組が不充分でも(設定し自社で管理:ビジネスプロフィール)することで、地域のケーキ屋検索で1位に表示されています。
・居酒屋の事例
スマートフォーンで検索しました。同社も取組は不充分ですが、設定し自社で管理(ビジネスプロフィール)することで、地域の居酒屋検索で2位に表示されています。
・カフェの事例
スマートフォーンで検索しました。同社も取組は不充分ですが、設定し自社で管理(ビジネスプロフィール)することで、地域のカフェ検索で1位に表示されています。
以上、いかがでしょうか。地方の御店ほど、MEOの取組を意識すれば、結果が出やすいと「支援現場の肌感覚」で理解しています。費用が掛かるものでは無いので、取り組まない方が損だと思います(笑)。取組が不充分でも、成果が出るので、取組が充分であれば、もっともっと期待したくなるものですね。
3飲食店等の食料品事業者をGoogle Mapで上位表示させるためには
ハッキリ言って、決め手になる助言は、まだ見当たりません。ただし、以下の取組に留意することで、地方の食品事業者(中華料理屋、居酒屋、イタリアンレストラン、カフェ・喫茶、洋菓子店、和菓子店、フランス料理店、総菜屋、食料品小売店(特定食料品専門店含む)、工場直営売店等)ほど、成果に繋がりやすいことがわかっています。
つまり、自店のGoogleビジネスプロフィールを設定し管理すること(登録すること)、その上で、ビジネスプロフィールの情報欄の記載を「可能な限り」充実させること(埋め尽くすこと)です。 考え方としては、とにかく空欄を作らないことです。提供できる情報は全て網羅できるよう取り組むと良いでしょう。 以下に多くの支援先が入力時に悩む項目について、いくつか紹介します。
⇒サービス提供地域はお客様に視認されたい商圏エリアの設定だと考えると良い)
⇒ビジネスの説明はお客様の検索結果として(パソコンでは)以下のように説明が出ます。この説明文が簡素だと、価値が無いお店だと消費者は感じ取るようです。このあたりは店内POPの情報の構造と同じようです(⇒POPの作成の仕方:近日公開)。従って750文字という制約はありますが、ギッシリと埋めておきたいものです。
⇒ビジネスの説明は、自店にwebサイトがあれば、その説明文を意識し編集すると良いようです。売りにしたい食品やメニューの呼称など、ワードを「しっかりと盛り込む」ようにします。結果、下図のように「webサイトでの記載」と紹介されます。検索結果の上位表示に一躍買っているのは間違いなさそうです。
4Googleビジネスプロフィール設定で「わかりやすい」おススメの書籍
様々、MEO対策の取組のビジネス本を読みましたが、個人的には、以下の書籍が「小さな食品事業者(中華料理屋、居酒屋、イタリアンレストラン、カフェ・喫茶、洋菓子店、和菓子店、フランス料理店、総菜屋、食料品小売店(特定食料品専門店含む)、工場直営売店等)」には理解しやすいと思います。ぜひご一読ください。
5飲食店等の食料品事業者のGoogleビジネスプロフィールの集客活用のコツ
Googleビジネスプロフィールの最新投稿を定期的に投稿するようにします。TwitterやFacebook、Instagram等を運用しているお店の場合、簡単に取組めます。要するにSNS的に扱えば良いのです。ビジネスプロフィールのマイページの管理画面の「最新情報」をクリックして投稿します。
投稿すると、以下のように消費者には映り、お店への事前期待を高める効果を担います。つまり「見込客」の獲得です。余談ですが見込客の獲得を集客策と言います(⇒詳しくはこちらをクリック)。
6飲食店等の食料品事業者のGoogleビジネスプロフィールの集客活用のコツ
Googleビジネスプロフィールのイベントや特典を販促策の一つとして、投稿するようにします。TwitterやFacebook、Instagram等を運用しているお店の場合、簡単に取組めます。要するにSNS的に扱えば良いのです。ビジネスプロフィールのマイページの管理画面の「イベント」「特典」をクリックして投稿します。
投稿すると、以下のように消費者には映り、「この機会に、お店へ行ってみよう!」という動機付けができます。つまり「新規客」の獲得に役立ちます。余談ですが新規客の獲得を販促策と言います(⇒詳しくはこちら)。
7飲食店等の食料品事業者のMEO対策の売上効果の計算方法
以上、説明した取組を行う以上、「どの程度の売上効果があるのか?」「どの程度の売上見込みがあるのか?」を知らなければ、取組効果をウオッチすることが出来ないですよね。そこで、その考え方を説明しておきますね。Googleビジネスプロフィールのマイページの管理画面では、インサイトという項目があります。その中の以下のテキストとグラフのある場所を見ていくと良いでしょう。
・ウェブサイトへのアクセス
・ルートの検索
・電話をかける
これは、1週間、1ケ月、四半期毎に確認ができます。この数字を使って計算していきます。例えば1週間の結果が以下の事例を扱います。
・ウェブサイトへのアクセス:50
・ルートの検索:29
・電話をかける:9
合計81件(50+29+9)のうち1/4が仮に、実際にお店に来店したとします。約20件です。客単価が3000円の居酒屋であれば、60,000円(3000円×20件)の効果があったと考えます。元々、費用は掛かっていない(0円)ですから、とても大きな集客や販促効果と言えます。
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久保 正英(中小企業診断士・マーケティングコンサルタント)
加工食品事業者や飲食店等の消費者向け商売の「マーケティング」戦略立案と実行支援に日々取り組む。 支援する事業者のスキルや、置かれている事業環境を踏まえた「実現性の高い」支援が好評である。
講演やセミナー、執筆においては、「出来ることから出来るだけ実行」をモットーに、実効性の高い内容を傾聴、傾読できる。
2016年には、記号消費論を活用した「集客の手法論」を広く世間に公開し、その内容が認められ「中小企業庁長官賞」を受賞した。
近年は、存在価値論を支援研究テーマに掲げる一方、農林水産省や環境省の委員を2013年以降現在まで歴任しており、飲食業、食品製造業、農業、水産業といった業種の政策への提言も積極的に行っている。
主な著書に『飲・食企業の的を外さない商品開発~ニーズ発掘のモノサシは環境と健康(カナリア書房)』 『「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ (DO BOOKS・同文館出版)』がある。