そもそも日本人全体は、どのくらい外食しているのでしょうか。
そもそも飲食店は、国内にどのくらい存在するのでしょうか。
このあたりの2次データを平成26年に整理したことがあります。それが下表になります。
御覧いただくとわかると思いますが、平成26年では、728,027店舗存在するようです。
一方、種々の2次データでは、1人あたりの外食頻度は、以下になります。
週あたり、20歳台で3.3回、30歳台で2.6回、40歳台で2.7回、60歳以上で1.4回
これを人口比で加重平均し、人口全体で換算すると、8,605,480,000回延べ外食していることになりますので、概算で1飲食店あたり、11,820回(年間)御来店いただく状況が平均程度と言えそうです。
よって、客単価1000円と仮に設定すると、11,820千円稼げる計算になります。
＝＝この記事のポイント（↓）＝＝
ご自身の御店が獲得すべき金額を更に細かく計算していくには、別の記事（⇒商圏設定による顧客数の決め方は、こちらの記事より）で紹介したように、商圏内のターゲット層（全年齢、高齢者層など）の人数を把握することが最初にすべきことです。
その上で、延べ来店回数を上記と同様の発想で積算し、そこに、現在の平均客単価等を掛け算してあげれば、想定の見込売上が見通せるわけですね。
＝＝さいごに＝＝
もちろん、見込売上の算出の仕方は、種々ありますが、まずは、上記が1番わかりやすいかと思い紹介しましたので、ぜひ、活用いただければ。
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飲食店のメニュー開発や食品メーカー（製造業）の商品開発の記事
久保 正英（中小企業診断士・マーケティングコンサルタント）
加工食品事業者や飲食店等の消費者向け商売の「マーケティング」戦略立案と実行支援に日々取り組む。 支援する事業者のスキルや、置かれている事業環境を踏まえた「実現性の高い」支援が好評である。
講演やセミナー、執筆においては、「出来ることから出来るだけ実行」をモットーに、実効性の高い内容を傾聴、傾読できる。
2016年には、記号消費論を活用した「集客の手法論」を広く世間に公開し、その内容が認められ「中小企業庁長官賞」を受賞した。
近年は、存在価値論を支援研究テーマに掲げる一方、農林水産省や環境省の委員を2013年以降現在まで歴任しており、飲食業、食品製造業、農業、水産業といった業種の政策への提言も積極的に行っている。
主な著書に『飲・食企業の的を外さない商品開発～ニーズ発掘のモノサシは環境と健康（カナリア書房）』 『「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ (DO BOOKS・同文館出版)』がある。
