商品開発(メニュー開発)を行う際に、飲食店(食品製造事業者含む)から、多々質問される話があります。
それは「ヒントを得るためにアンケートを実施しようと思うのですが・・いったい、どのくらいのサンプリング数が必要ですか?」
そのような質問です。
つまり、アンケートをどのくらい集めたら良いのか?という趣旨です。
例えばここに、このような結果があります。
これは、ある飲食店が、メニュー開発を実施するにあたり、ヒントを得るために、商圏で調査を実施した「世代別の人数」です。
サンプル数は合計30人といったところでしょうか。
さて、このアンケート、果たして有効なのでしょうか。
アンケートでは「抽出した一部」の結果が、母集団を代表するような意見である必要がありますよね。
では、その代表とした意見となるためには、どのくらいの人数が必要なのでしょうか。
その回答は「母集団の人数によって異なります・・」それが回答です。
あくまで事例ですが、上下5%の誤差範囲で調査する際には、母集団の人数ごとに以下のようにアンケートすべき人数が変動します。
下記の表を見ていただければわかるとおり、母集団が大きくなるほど、必要なサンプル数(アンケート人数)が増えていることが分かりますね。
しかしながら、10,000人を超えると必要なサンプル数(アンケート人数)は、大きくは増えていないことがわかります。
つまり、母集団が1,000人以上の場合は、380人前後のアンケートを実施すればよいことになります。
さて、先ほどの事例のお店の商圏内人口は、20172人であることが事前にわかっています。その中で「傾向を探る」アンケートであれば、380人(5%の誤差範囲)前後のアンケート数が必要になるということですね。
つまり、30人では充足できないことになります。
さて、具体的な母数がわかっている場合、下記のエクセルに、母数を入力してみてください。必要なサンプル数(調査人数)を算出することができます。
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飲食店のメニュー開発や食品メーカー(製造業)の商品開発の記事
久保 正英(中小企業診断士・マーケティングコンサルタント)
加工食品事業者や飲食店等の消費者向け商売の「マーケティング」戦略立案と実行支援に日々取り組む。 支援する事業者のスキルや、置かれている事業環境を踏まえた「実現性の高い」支援が好評である。
講演やセミナー、執筆においては、「出来ることから出来るだけ実行」をモットーに、実効性の高い内容を傾聴、傾読できる。
2016年には、記号消費論を活用した「集客の手法論」を広く世間に公開し、その内容が認められ「中小企業庁長官賞」を受賞した。
近年は、存在価値論を支援研究テーマに掲げる一方、農林水産省や環境省の委員を2013年以降現在まで歴任しており、飲食業、食品製造業、農業、水産業といった業種の政策への提言も積極的に行っている。
主な著書に『飲・食企業の的を外さない商品開発~ニーズ発掘のモノサシは環境と健康(カナリア書房)』 『「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ (DO BOOKS・同文館出版)』がある。