飲食店が商圏内で調査実施に必要な調査人数の決め方

飲食業、食品製造業、農業者の売上獲得支援をしている中小企業診断士の久保正英です。

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商品開発(メニュー開発)を行う際に、飲食店(食品製造事業者含む)から、多々質問される話があります。

それは「ヒントを得るためにアンケートを実施しようと思うのですが・・いったい、どのくらいのサンプリング数が必要ですか?」

そのような質問です。

つまり、アンケートをどのくらい集めたら良いのか?という趣旨です。

例えばここに、このような結果があります。

これは、ある飲食店が、メニュー開発を実施するにあたり、ヒントを得るために、商圏で調査を実施した「世代別の人数」です。

サンプル数は合計30人といったところでしょうか。
さて、このアンケート、果たして有効なのでしょうか。

アンケートでは「抽出した一部」の結果が、母集団を代表するような意見である必要がありますよね。

では、その代表とした意見となるためには、どのくらいの人数が必要なのでしょうか。

その回答は「母集団の人数によって異なります・・」それが回答です。

あくまで事例ですが、上下5%の誤差範囲で調査する際には、母集団の人数ごとに以下のようにアンケートすべき人数が変動します。

下記の表を見ていただければわかるとおり、母集団が大きくなるほど、必要なサンプル数(アンケート人数)が増えていることが分かりますね。

しかしながら、10,000人を超えると必要なサンプル数(アンケート人数)は、大きくは増えていないことがわかります。

つまり、母集団が1,000人以上の場合は、380人前後のアンケートを実施すればよいことになります。

さて、先ほどの事例のお店の商圏内人口は、20172人であることが事前にわかっています。その中で「傾向を探る」アンケートであれば、380人(5%の誤差範囲)前後のアンケート数が必要になるということですね。

つまり、30人では充足できないことになります。

さて、具体的な母数がわかっている場合、下記のエクセルに、母数を入力してみてください。必要なサンプル数(調査人数)を算出することができます。

久保 正英(中小企業診断士・マーケティングコンサルタント)

加工食品事業者や飲食店等の消費者向け商売の「マーケティング」戦略立案と実行支援に日々取り組む。 支援する事業者のスキルや、置かれている事業環境を踏まえた「実現性の高い」支援が好評である。

講演やセミナー、執筆においては、「出来ることから出来るだけ実行」をモットーに、実効性の高い内容を傾聴、傾読できる。

2016年には、記号消費論を活用した「集客の手法論」を広く世間に公開し、その内容が認められ「中小企業庁長官賞」を受賞した。

近年は、存在価値論を支援研究テーマに掲げる一方、農林水産省や環境省の委員を2013年以降現在まで歴任しており、飲食業、食品製造業、農業、水産業といった業種の政策への提言も積極的に行っている。

主な著書に『飲・食企業の的を外さない商品開発~ニーズ発掘のモノサシは環境と健康(カナリア書房)』 『「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ (DO BOOKS・同文館出版)』がある。

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