コロナ禍で変わる商圏分析結果から売上高成長率を紐解く

さて、社団では種々のエリアの商圏分析支援を実施していますが、

その傾向から「コロナ禍」で大きな特徴が見えてきたので、
1つ紹介したいと思います。

例えば横浜市内の某所の2019年12月時点での結果より抜粋
以前表①.jpg

以前グラフ①.jpg

これは、売上高成長率=種々の商圏調査項目の点数×係数+・・・・・・・+切片の計数を表とグラフとして該当部分を抜粋したものです。

御覧いただくと御理解いただけると思いますが、
一見さんの多い立地の特徴が出ており、
地域飲食店の売上高成長率は、建物(1階か2階か、入口の数、間口の広さ等々)や商圏の質(女性客の多さ等々)などで構成されていることがわかります。

つまり、売上高成長率の極大化を目指すには、ファクターの大きい商圏の質、建物、アプローチ(開放度等々)といった順に強化していけば、
想定通りの成長率の確保に理屈的には近づくということになります。

一方、今年の12月初頭の同エリアの結果です。
現在表①.jpg

現在グラフ①.jpg

なんと、ここ数年の調査では、昨年までの傾向と大差なかったにもかかわらず、
今年は、大きな変化が見られます。

誤解を恐れずに書くのであれば、
認知度が高い御店や視界性が高い御店が、成長率の向上には有利だという結果に。

つまり、一見さんよりも、
既に知っている(既存客)
あるいは・・
メディア、web等々で事前に知っている

こんな御客様の動きが、成長率に大きく寄与するということになります。

実は、
この現象、横浜市の同エリアだけではありません。

県内の他地域2箇所、
地方都市の4か所でも同様な変化が見られます。

以上のことから、判断する限りでは、
「なんとなく層の顧客獲得はコロナ禍では厳しい」ということであり、

「わざわざ層の顧客獲得をコロナ禍では、取り組まなければならない」ということになります。

つまり、日常の口コミサイト対策や、
SNS等での「拡散される情報発信」等々が代表的でしょう。

想定はありましたが、
ここまで如実とは、ビックリです。

なお、種々エリアの商圏分析結果は、1月以降順次webサイトから
委託元にリンクを貼るカタチで紹介しますね。


久保 正英(中小企業診断士・マーケティングコンサルタント)

加工食品事業者や飲食店等の消費者向け商売の「マーケティング」戦略立案と実行支援に日々取り組む。 支援する事業者のスキルや、置かれている事業環境を踏まえた「実現性の高い」支援が好評である。

講演やセミナー、執筆においては、「出来ることから出来るだけ実行」をモットーに、実効性の高い内容を傾聴、傾読できる。

2016年には、記号消費論を活用した「集客の手法論」を広く世間に公開し、その内容が認められ「中小企業庁長官賞」を受賞した。

近年は、存在価値論を支援研究テーマに掲げる一方、農林水産省や環境省の委員を2013年以降現在まで歴任しており、飲食業、食品製造業、農業、水産業といった業種の政策への提言も積極的に行っている。

主な著書に『飲・食企業の的を外さない商品開発~ニーズ発掘のモノサシは環境と健康(カナリア書房)』 『「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ (DO BOOKS・同文館出版)』がある。

売上を伸ばすことで
1)根本的な経営改善をしたい
2)資金繰りを改善したい
3)知恵やスキルを身につけたい

そのようにお考えの方は、
是非、お気軽にお問い合わせください。

※メールは24h受け付けています。

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