商圏分析結果の販路開拓の利用法(その1事例付)

商圏分析って実際、必要性があるのでしょうか。

支援先で、このような話になることがあります。

商圏分析そのものの段取りや進め方は、
小規模な飲食店、食料品小売店(食品スーパー、精肉屋、八百屋、洋菓子店、和菓子店等々)が自ら実践できるよう
過去に記事にしてありますので、そちらを参照いただきたく。

こちらをクリック

その上で、今回は、1つ事例を紹介して、必要性を紹介したいと思います。

例えば、オープン時や、何かしらの販促を仕掛ける際、以下がターゲットだったとしましょう。

・ターゲット①:20~29歳が居る世帯

・ターゲット②:0~14歳の方が居る世帯

そのような場合、上記リンク先の商圏分析を実施した結果、下画像のような考察を得ることが出来ます。

久保正英①.jpg

つまり、ターゲット①の居る世帯が多い地域が上記の左マップで明らかになります。

また、ターゲット②の人口が多い地域が、上記の右マップで明らかになります。

人口であれ、世帯であれ、
どこに「沢山住んでいるか?」といった情報を取得することが可能になるため、

効果的な「チラシ配布」や「ポスティング」が可能になるわけです。

例えばの事例で紹介しましたが、
他にも活用法は多々。

また、日を置いて紹介したいと思います。

 

久保 正英(中小企業診断士・マーケティングコンサルタント)

加工食品事業者や飲食店等の消費者向け商売の「マーケティング」戦略立案と実行支援に日々取り組む。 支援する事業者のスキルや、置かれている事業環境を踏まえた「実現性の高い」支援が好評である。

講演やセミナー、執筆においては、「出来ることから出来るだけ実行」をモットーに、実効性の高い内容を傾聴、傾読できる。

2016年には、記号消費論を活用した「集客の手法論」を広く世間に公開し、その内容が認められ「中小企業庁長官賞」を受賞した。

近年は、存在価値論を支援研究テーマに掲げる一方、農林水産省や環境省の委員を2013年以降現在まで歴任しており、飲食業、食品製造業、農業、水産業といった業種の政策への提言も積極的に行っている。

主な著書に『飲・食企業の的を外さない商品開発~ニーズ発掘のモノサシは環境と健康(カナリア書房)』 『「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ (DO BOOKS・同文館出版)』がある。

売上を伸ばすことで
1)根本的な経営改善をしたい
2)資金繰りを改善したい
3)知恵やスキルを身につけたい

そのようにお考えの方は、
是非、お気軽にお問い合わせください。

※メールは24h受け付けています。

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