パレートの法則で費用対効果高い販促策立案のアプローチ

個人や小規模、中小企業の食品事業者や飲食店の場合、

販促策を立案する際には、
ある程度、的を絞らなければなりません。

それは、掛けれる販促費が限られているばかりか、
せっかく掛けた販促費を無駄にしたくないから・・です。

そのような発想に共感いただける事業者は、ぜひ、
パレートの法則を頭に浮かべて、販促策を立案し、実行してほしいと思うのです。

念のため、パレートの法則について説明します。

これは、
全体の数値を俯瞰した際、
その大部分は、全体を構成する中の1部分の要素が、
その数値に大きな影響を及ぼしている(その数値に大きな説明力を持っている)という概念
です。

例えば、実際の支援先の中小居酒屋チェーンの事例を紹介します。

同社の直近期の年間延べ客数を年齢層別に整理すると、以下の円グラフのようになりました。
A.jpg

地方の田舎に6店舗展開するチェーンですので、
商圏人口の高齢化が大きく影響しているのでしょう。

一方、これを売上構成比で円グラフにしてみます。
そうすると、下記の円グラフのようになりました♪
B.jpg

これをパレートの法則の頭で整理しますと、以下のような論点になります。

・高齢者向けに種々の販促活動を展開しようと考えるのは、ちょっと待った!
・それよりも、来店の延べ客数としては、かなり少ないが、売上全体の73%を占める「高齢者以外の年齢層」の方が、売上に貢献している!

回答!
 そうか、費用対効果の高い販促策は、高齢者以外の方々を対象に実施した方が良いな!

==以上==

さて、いかがでしょうか。
パレートの法則は、もっと厳密に言うと、「全体の**の80%は、20%の+++が生み出している」というものです。

厳密に80%、20%を探すと、
この手法でのアプローチは難しくなりますので、

上記、事例のように大雑把に捉えていけば、非常に使いやすい概念です。

ぜひ、取り入れてみてくださいね♪


久保 正英(中小企業診断士・マーケティングコンサルタント)

加工食品事業者や飲食店等の消費者向け商売の「マーケティング」戦略立案と実行支援に日々取り組む。 支援する事業者のスキルや、置かれている事業環境を踏まえた「実現性の高い」支援が好評である。

講演やセミナー、執筆においては、「出来ることから出来るだけ実行」をモットーに、実効性の高い内容を傾聴、傾読できる。

2016年には、記号消費論を活用した「集客の手法論」を広く世間に公開し、その内容が認められ「中小企業庁長官賞」を受賞した。

近年は、存在価値論を支援研究テーマに掲げる一方、農林水産省や環境省の委員を2013年以降現在まで歴任しており、飲食業、食品製造業、農業、水産業といった業種の政策への提言も積極的に行っている。

主な著書に『飲・食企業の的を外さない商品開発~ニーズ発掘のモノサシは環境と健康(カナリア書房)』 『「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ (DO BOOKS・同文館出版)』がある。

売上を伸ばすことで
1)根本的な経営改善をしたい
2)資金繰りを改善したい
3)知恵やスキルを身につけたい

そのようにお考えの方は、
是非、お気軽にお問い合わせください。

※メールは24h受け付けています。

おすすめ記事

PAGE TOP